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研究成果、協定締結、メディア出演・掲載、お知らせ等
2026 2025 2024 2023 2022 2021 2026年10月6日
掲載
宇宙通信研究室
NHK Eテレ「ザ・バックヤード」放送のお知らせ

 10月7日(水)、ワイヤレスネットワーク研究センター 宇宙通信システム研究室が、NHK Eテレ「ザ・バックヤード」にて紹介されます。

 番組では、NICT本部(東京都小金井市)の研究施設を舞台に、光を用いた宇宙通信の研究や研究設備について、研究者が紹介する予定です。

 ぜひご覧ください。

放送予定

番組名 NHK Eテレ「ザ・バックヤード 知の迷宮の裏側探訪」
放送日時 2026年10月7日(水) 午後10:00〜午後10:30
関連リンク

NHK 番組紹介ページ

2026年6月1日
掲載
研究センター 宇宙通信システム研究室
宇宙通信・NTN分野における国際連携(ルクセンブルク大学およびOdysseus Space社との連携について)

 情報通信研究機構(NICT)は、2026年5月4日、ルクセンブルク大学との研究協力覚書(MoU)及びOdysseus Space社との共同研究契約を締結しました。

 本連携は、宇宙通信・非地上系ネットワーク(NTN)分野を中心とし、低軌道衛星コンステレーションや地上-宇宙間光通信リンク、宇宙システムへのAI技術の適用、ネットワークオーケストレーションなど、次世代の宇宙通信ネットワークの実現に向けた研究開発を対象としています。

 ワイヤレスネットワーク研究センターでは、宇宙通信システム研究室を中心に、衛星と地上をつなぐ光通信技術やNTNの研究開発を推進しており、本連携はこれらの研究の国際展開・実証機会の拡充につながるものです。

 詳細はNICTお知らせをご覧ください。

画像:ルクセンブルク大学とのMoU署名
写真1:ルクセンブルク大学とのMoU署名
(署名者:NICT大野理事長、ルクセンブルク大学Marie-Hélène JOBIN副学長)
画像:Odysseus Space社との共同研究契約署名
写真2:Odysseus Space社との共同研究契約署名
(署名者:NICT大野理事長、Odysseus Space社Jordan VANNITSEN CEO)
2026年4月7日
掲載
研究センター 宇宙通信システム研究室
オーストラリア宇宙庁(ASA)との協力覚書(MoC)締結について

 情報通信研究機構(NICT)は、2026年3月13日、オーストラリア宇宙庁(Australian Space Agency: ASA)との間で、宇宙ICT分野に関する協力覚書(MoC)を締結しました。

 本協力では、当センターの宇宙通信システム研究室が推進してきた光衛星通信技術を中心に、オーストラリアの大学等と連携し、光衛星通信の共同実験や光地上局技術に関する共同研究、研究者・技術者の相互交流などを進めていく予定です。

 詳細はNICTお知らせをご覧ください。

画像:ASA エンリコ パレルモ長官(左)、NICT 徳田 英幸理事長(右)
ASA エンリコ パレルモ長官(左)
NICT 徳田 英幸理事長(締結当時)(右)
2025年12月17日
掲載
研究センター 宇宙通信システム研究室
衛星・HAPS搭載可能な小型光通信端末による2Tbit/s空間光通信に世界初成功

 国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)は、衛星やHAPSに搭載可能な小型光通信端末を用いて、世界で初めて2 Tbit/sの空間光通信に成功しました。この実験は、NICT本部(東京都小金井市)と約7.4 km離れた実験地点(東京都調布市)間で、都市部特有の大気ゆらぎのある条件下にもかかわらず、5チャネルの波長分割多重伝送により安定した通信を実現したものとなります。

 今後、端末のさらなる小型化を進め、低軌道衛星やHAPSとの実証実験を通じてBeyond 5G/6G対応の非地上系ネットワーク構築に向けた研究を加速します。

 詳細はNICTお知らせをご覧ください。

画像:NICTの7.4 km、2Tbit/s水平空間光通信実験(2025年4月)
NICTの7.4 km、2Tbit/s水平空間光通信実験(2025年4月)
2022年8月23日
掲載
ワイヤレスシステム研究室
JSTムーンショット型研究開発事業に「M×Nマルチペアリング型無線プラットフォームの研究開発」が採択

 国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)は、7月28日、 ムーンショット型研究開発事業のプロジェクトマネージャー 追加募集における採択者を発表し、ネットワーク研究所 ワイヤレスネットワーク研究センターの松村武ワイヤレス システム研究室長が、新たなプロジェクトマネージャーとして 参加することになりました。

 ムーンショット型研究開発事業は、超高齢化社会や地球温暖化 問題といった重要な社会課題に対し、人々を魅了する野心的な 目標を国が設定し、挑戦的研究開発を推進すべき分野・領域など として、文部科学省により定められた研究開発構想に基づき、 研究開発を推進するものです。

 松村は、ムーンショット目標1「2050年までに、人が身体、脳、 空間、時間の制約から解放された社会を実現」のプロジェクト マネージャーとして、「M×Nマルチペアリング型無線プラット フォームの研究開発」を主導します。

 今後の活動にご期待ください。

関連リンク

2022年6月8日
掲載
宇宙通信システム研究室
国際間長距離5Gネットワークにおいて衛星回線を統合する日欧共同実験に成功

 当研究センター 宇宙通信システム研究室、日本無線株式会社(JRC)、スカパーJSAT株式会社、国立大学法人東京大学大学院工学系研究科 中尾研究室は、欧州宇宙機関(ESA)、Eurescom、Fraunhofer FOKUS Instituteと協力し、2022年1月~2月に国内で初めて静止衛星回線を含む衛星5G統合制御に関する日欧共同実験を行い、日欧の国際間長距離5Gネットワークにおいて5G制御信号、4K映像及びIoTデータの伝送に成功しました。

 本実験により、衛星回線を含む日欧間の長距離回線で5G通信が成立することが示され、空や海または離島など、従来5Gの展開が困難であった 場所に対して5Gネットワークの早期普及が期待されます。

プレスリリース原文

画像:日欧共同実験で構築したテストベッドの構成
日欧共同実験で構築したテストベッドの構成
2022年4月11日
掲載
ワイヤレスシステム研究室
世界初、ドローン同士の直接通信で自動追従群飛行と自律接近回避に成功

 当研究センター ワイヤレスシステム研究室は、ドローン同士がそれぞれの位置情報などを地上の操縦者やネットワークを経由せずに直接通信するシステムを開発しました。

 また、このシステムを応用して、4機のドローンによる自動追従群飛行と自律接近回避の実証実験を行い、成功を収めました。

 本技術は、多数のドローンが飛び交う時代に、ドローンの運用効率化と空の安全性の向上に貢献するものとして、物流や広範囲の農薬散布、災害対策など様々な分野への応用が期待されます。

プレスリリース原文

画像:ドローンの機体間通信システム
地上の操縦者を経由しない機体間通信システム

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